バーチャルオフィスの会社は信用できる？
私事ではありますが、ここ最近仕事関連で訪問する会社の所在地がバーチャルオフィスであるパターンが多くなってきたように感じています。気にしていないと言えばウソになるのですが、一体なぜだろう？と少し気になっています。
法人登記する際になぜバーチャルオフィスを選択したのか、その企業を信用するべきなのか？警戒すべきなのか？または避けるべきか？を見定める必要があるでしょう。
東京の一等地にある
都内には多くのバーチャルオフィスやシェアオフィスが存在します。住所の土地イメージからして、とても景気の良い会社であると思える場所にバーチャルオフィスやシェアオフィスが存在しています。そして、そのような存在を知らない人からすれば、そこがバーチャルオフィスだなんて気がつきません。
バーチャルオフィスだと分かる何かを付けて欲しい
レンタカーの「わ」ナンバーのようにそれとなくバーチャルオフィスであることがわかる何かを記して欲しい、と感じてしまいます。そうしておくことによって普通のオフィスとの区別を付けたいと思ってしまいます。ただし、そうすることによって、バーチャルオフィスの利点が減ってしまう可能性もあります。
認知度が低いため、不信感を抱かれてしまう
なぜバーチャルオフィスを選択されたのか？バーチャルオフィスの場合、どのようなメリットがあるか？が広く認知されれば、バーチャルオフィスと分かる印を付けたとしても、デメリットはないのではないでしょうか？
なぜバーチャルオフィス？
バーチャルオフィスを法人登記している企業は、なぜバーチャルオフィスを選択したのでしょうか？理由はそれぞれありますが、バーチャルオフィスを利用することにより何かしらのメリットがあるのだと思います。
個人経営で自宅を登記したくない
これが最も多いと思います。所謂独立起業ですね。起業してからいきなりオフィス賃料を支払うのはもったいない、ということで手っ取り早くバーチャルオフィスを借りるケースが多いのです。
本社が海外にある
これも考えられます。特に投資関連の会社だと、実在するのか疑わしいとも言えます。海外に本社があって、日本に支社があるけれども、そこはバーチャルオフィス、ということもよく見かけます。
